札幌のマンツーマン英会話 教室ランキングサイト

コロナ後、インターネット広告で誇大表示が続出しています。実態が伴わない大手英会話スクールでも、誇大広告で生徒を集めているように思います。

新型コロナウイルス感染症の影響があまりにも大きいため、財政の改善努力にも限界があるのは明らかですが、赤字が膨らんでも気にしていないのが最近の大企業の傾向です。

百花繚乱の英会話スクール業界で起きた困った事態
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/61961

今後の心配があるとはいえ、実は1年前より今のほうが預貯金が増えています。大手スクールの規模ではまかなえませんが、1校、2校の中堅スクールは持続化給付金や家賃支援給付金を国から与えられました。

そんな中堅スクールも一定割合で存在していますが、金利無しで借金をしたり、国税や社保の納付猶予を得たことが、赤字によるキャッシュの流出を何とか抑えている状況です。

ただし、昨年まで経営が安定していなかったスクールは、備えてこなかったことからより一層厳しい状況に立たされると思います。

一方、普段から経営が安定していたスクールは、これまで備えをしてきた成果が出始めています。備えができていたスクール（キャッシュに余裕がある）に共通するのは、月の売上が前年同月対比で減少しても資金繰りは回していることです。

月の売上が前年同月対比で20％程度減少している場合、給付金や助成金、補助金がなくても黒字にできています。つまり、一定の売上減少に対して耐性を持っていたことがわかってきます。

具体的には、収益構造がはっきりしていることから、コロナなど不測の事態に対応できる耐性が備わっていたということです。要するに、前年比での売上減に対する利益や資金繰りの予測をしていたと考えられます。

残念ながら、コロナが収束したとしても売上自体は昨年水準に戻ることはないことは、帝国データバンクや東京商工リサーチなどで予測されており、V字回復がないままでスクールを運営していくしか方法がありません。

2008年に起きたリーマンショック以降、東日本大震災や巨大台風を伴い水害、そして新型コロナウイルス感染症と、数年に一度は想定外の出来事が発生しており、売上が5年に一度、半年ほど半減することに備えなくてはいけなくなりました。

コロナ後の時代に生き残るスクールには、あらゆる危機への耐性を持つ必要があります。新しい経営スタイルや財務戦略も必要です。スクール経営者は、「採算損益分岐点」を今一度確認することから始めるべきです。

是非一度ご確認いただければ、経営改善の目標設定に活用することができると思います。スクール経営者の皆様、ここは何とか乗り切っていきましょう。ただし、誇大表示の広告はいけません。

次の記事へ＞＞＞コロナ禍で売り上げが減少したからこそ、英会話スクールが考えること

＜＜＜ コロナ禍を生き抜く英会話スクール INDEX