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「予約がとれない」「講師の質が悪い」「中途解約に応じない」「高額な違約金を請求された」というようなトラブルが生じた場合、まず、直接自分が学んでいる教室の責任者と交渉すべきである。解約したいと思ったのが一週間程度の早い時期の場合は、クーリングオフの手続きができるので、八日以内に解約する旨の通知を配達証明付便内容証明書など、手元に証明の残る形で郵送する。八日目に郵送しても有効である。

クーリングオフの期間が過ぎている場合、交渉の前に契約関係の書類一式を取り出して、契約内容を確認する必要がある。契約内容と実際に受けたレッスンの内容のどこが食い違っているのか、約款などで中途解約や違約金の条項がどうなっているのか調べる必要がある。また、あまり法令など見たことがないだろうが、特定商取引法や景品表示法や各都道府県の消費生活条例などを、消費生活センターなどで相談員から聞き出し、センターや図書館などでなどで閲覧、複写し、これらに違反していないかを見る。

交渉は「予約が取れない」と言うだけでなく、いついつに電話したが、○○回予約しても取れなかったという記録をした上で交渉するのがよい。交渉のやり取りは、口頭の場合も、電話の場合も記録や録音をしておくのがよい。録音する場合は、相手に了解を得てすること。これを断る理由はないはずである。

教室や支社などとの交渉では、「あなたが誠意のある対応をしなければ、代理人を立てて、本社と直接交渉する」と通告すれば、いくらか対応が変化するかもしれない。それでもらちがあかない場合は、本社と自主交渉する。弁護士や法律などに詳しい代理人が同席するのが望ましい。そうしないと相手にされない場合がある。

本社が遠方だったり、個別の交渉に応じなかった場合は、代表者宛てに請求の趣旨やトラブルの内容を記した文章（通知書、通告書）を手元に郵送した証拠が残るような形で送付する。その際には、具体的にどの法律、どの条例のどの条項に違反しているか、違反している疑いがあるのかまで指摘した方がよい。回答は必ず文章によること、期日を限ることが必要である。誠意が感じられなければ、法的な対抗手段も辞さない、報道機関などへの公開も辞さない旨書き添えておけば効果がある。