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英語の早期教育は本当に必要なのか?

いつから英語教育を始めたらいいのか。フランスのメレール博士(国際認知神経科学先端研究所所長)は「赤ちゃんには、生後間もなく母国語と外国語を聞き分けるなど、鋭い言語能力が備わっていることが分かっています。年齢を積めば、その機能は弱まっていくのです」といっているらしい。

こっちが知らないと思って適当なことをいっているんじゃないだろうなメレール博士。ほんとかね。赤ちゃんが「生後間もなく母国語と外国語を聞き分ける」というのは。

「ベルギーやオランダのようなヨーロッパの国では、7歳のときから第二外国語を学び始めます。けれども、ヨーロッパで話されている言語はその体系が似ているため、学びやすいのです。しかし、日本語は「モザイク言語」と呼ばれる特殊な言語であるうえ、赤ちゃんのころにハイリンガルの環境に置いても、結局待ち構えている社会は単一言語社会なのです」。

京都大学霊長類研究所の正高信男助教授は「日本語がおぼつかない段階で、英語など別の言語を同時並行で教えることは、子供の脳を混乱させるだけです。最悪の場合、どちらの言葉もまともに話せないこともあります」といっている。

『ケータイを持ったサル』という本を描いた著者だが、あまり芳しからぬ評判であった先生だ。これはまともな発言のように思われる。同書には、このような記述もある。

人間は同時に二つの言葉でものを理解し、考えることはしない。一つの言語で自分の世界を築き、外界を少しずつ理解して成長し、第二言語は第一言語を使って習得することに気づく。

園長は「この過程は非常にゆっくりで微妙なものですから、乳幼児を英語のテープ漬けにしたり、ネイティブでない親が英語で話し掛けたり、異言語環境に子供だけ突然放り込んだりと、成長の空白を呼ぶようなことはしないほうがいいのです」と話す。

ニューヨークに、在米日本人のビジネスマンらの子どもが学ぶ「ニューヨークこどもの国幼稚園」がある。園長とは、そこで25年以上教えている先生のことである。

まあ、わたしも英語の早期教育には反対である。わたしが反対したところでどうにもなるものではないが、反対である。英語が不要だといっているのではない。そこまでする価値を英語に認めていない。中学校からで十分である。

あり余る資力はあっても頭のない親たちは、自分の見栄と同時に、自分の子どもだけには特権性を与えたり抜け駆けをさせようと、幼稚園段階から英語教室に通わせたり、中には芸能人(?)アメリカンスクールに入れようとする者もいるが、そうはうまくいかない。

28歳で日本語を勉強しはじめ、在日25年以上になる明治大学教授のマーク・ピーターセン氏はこういっている。

「確かに日本の英語教育は間違っているかもしれないが、いちばん間違っているのは、日本国民全員に強制的に一つの外国語を覚えさせようとしているところではないだろうか。そんな考え方自体が甘すぎる。が、学校にはそうした作業が実際、義務付けられている。たとえ、英語をものにしようと固い決心をした人にしても、話せるようになるまでは大変な努力が必要なのだが、自分からそう思わない人も含めて全員ときたら、授業で無駄に費やす時間が多くなるはずだ。意欲のある人の場合、たとえ英語と日本語ほどかけ離れた言葉であっても、3年くらい集中的に取り組めば、そろそろ文学にでも挑戦してもよいくらいに上達するものだが、しぶしぶやっている人も含めて「全員揃って覚えさせる」となると、授業内容が薄まってしまい、誰一人としてさほどの上達はしない。

文部科学省も、親も、ある種の教師も、子どもに早く英語を教えればそれだけ英語が上達するだろうと思っているのだろうが、甘い連中である。ピーターセン氏がいうように「話せるようになるまでは大変な努力が必要」という認識が、英語を学ぶものにも、英語教育をする側にも徹底的に欠けているのである。

さて、「小学校の英語必修化」に反対の藤原正彦氏はこのようにいっている。

「国際化」という甘い言葉で、国はいつまで国民をだまし続けるつもりか。社会に出て英語を使う日本人は全体の1割もいるかどうか。小学生全員に英語を強いるのはばかげている。必要とする者だけが一生懸命努力すればいい。(「毎日新聞」)

藤原氏は、「英語が話せれば国際人」は「大ウソ」といい、「ペラペラしゃべれても自国の文化や言語を深く知らなければ、世界では相手にされない」という。さらに一に国語、二に国語。三、四がなくて五に算数。それ以外は十以下」として、英語なんかはずっと下だ、といっている。

これに対して早期教育賛成派の中嶋嶺雄氏はこうである。

「英語は一般の人には必要ないという議論があるが、いまやエリートだけがしゃべれればいいという時代ではない。それなのに中学から大学までほぼ10年間習っても実際にほとんど使えないのは、これまでの英語教育そのものに方法、内容とも問題があるからだ。英語教育自体を抜本的に改善する必要がある。日本に暮らす限り、日本語で事足りる。これは植民地化されなかった国の誇るべき特権だ。『英語ができなければ経済がだめになる』と言うが、学生の英語の成績が日本より高いスリランカやフィリピンは日本より豊かなのか。

中嶋氏の意見はただの紋切り型である。国家からの視点からしか物を見ず、内容はまったく空虚である。毎日新聞の女性記者と同じである。

「小学生から英語に親しみ、異文化に触れる教育が大切」と一見もっとも、そのじつ、ラチもないことをいい、「グローバル化の時代はもはや避けて通れない」とつまらぬことをいう。

「英語を学ぶことによって日本語の素晴らしさや日本的な心の大切さを知ることもできる」とウソくさいことを平気でいい、「英語教育は国家の戦略。アジア地域を見ても国の施策としてやっている。国全体でしっかり取り組まないと、日本は将来、本当にだめになる」といって、そりゃ一理ないこともないが、一歩間違うと、国家に対する滅私奉公の勧めと変わらぬことをいっていることに気づいていない。

もちろんわたしは藤原氏の意見に賛成である。中嶋氏はほんとうに「英語を学ぶことによって日本語の素晴らしさや日本的な心の大切さを知ることもできる」なんて、本気でいっているのだろうか。だれがいまさらそんな言葉に騙されるのか。

アメリカ人やイギリス人は全員が英語をしゃべる。だがかれらのほとんどは「グローバル化の時代」なんかにはまったく関係がないのである。ただ日々の暮らしに必要なだけだ。「国家の戦略」なんかに巻き込まれ、そのための捨て駒にされるのは、まだ思考力も弱く、日本語もろくすっぽ話すことさえできない小学生たちであって、中嶋氏や毎日新聞の女性記者ではない。

この種の論法は、景気が回復したといっても、下々の人間にはまったく実感がない、というのに似ている。たしかにどこかで景気は大いに回復しているのだろう。おなじように、国家にとって英語力は必要なのであろう。だが、下々の人間にはなんら必要ではないのである。

子どもたちに英語の早期教育をするくらいなら、それ以前に、教えるべきこと、必要なことは山のようにある。山のようにはない。小山のようにある。

国際化時代だのグローバリゼーションだの国際理解だの新時代だのというのなら、思いきって、九州の数県ではドイツ語、四国はフランス語、北海道はロシア語、東北四県はスペイン語、東海はイタリア語というように分担させたらどうか。関東(東京、神奈川、埼玉、千葉)はいつもいいとこ取りばかりしているから英語は渡さない、中国語である。メインの英語は残りの県でやってもらうということにしたらどうか。どうかって、無謀すぎる。まとまるわけがない。

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