札幌のマンツーマン英会話 教室ランキングサイト

専門分野の勉強を通して身に着けることを求められているのは、また身に着ける必要があるのは、専門分化した知識や技術であると同時に、そうした能力でもある、というより長い人生を考えれば、こちらの方がより重要な能力だというべきかもしれません。どのスクールの、どの言語コースが、そうした変化の激しい社会を生き抜いていくために必要な、基本的な能力を身に着ける機会を保証してくれるのか。専門を学ぶことにこだわらなくてはいけない、しかし同時にこだわりすぎてはいけない。そんな大学と専門の、これまでよりはるかに難しい選択の必要な時代と社会を、自分たちは生きているのだということを、忘れないで欲しいと思います。

(英会話スクールランキングの見方）
すでに閉鎖していたり、募集を終了しているスクールも掲載しています。

①　上達への取り組みを必修にしているかを尋ねました。
○＝必修にしている
△＝選択にしている
×＝求めていない
空欄＝無回答

②　グループレッスンのクラス人数
空欄は｢人数制限なし」または「無回答」です。
○＝半数以上のレッスンで実施
△＝半数未満の学部で実施
× ＝ 実施していない
空欄＝無回答

③　総合自己評価
学生支援全般についての「自己評価｣。あくまでも大学が判断した自己評価です。
A=とても充実している
B=やや充実している
c=と､ちらともいえない
D=あまり充実していない
E=充実していない
空欄＝ 無回答

④　中途解約率
１年間の有効期限または3年間・5年間で無事役務を終了できる割合です。1年は「2013年3月終了者÷2012年4月入学者｣、3年は「2013年3月終了者÷2010年4月入学者」5年は「2013年3月終了者÷2008年4月入学者」で計算しています。この終了率と中途解約率を使うと、2009年、2011年、2013年の入学者の「中途解約者」の割合を計算することができます。「100-(終了率十中途解約率)=中途解約者の割合」です。計算してみてください。日本の語学学校、特に大手英会話スクールは国際的に見てこの中途解約率が高いといわれていました。
1年間または3～5年間を通してどのくらいの人が中途解約・退学するかを見てもらうことで、スクールを想像してもらいたいために担当者に尋ねました。入学から1年間の中途解約者・退学者の割合です。「14年3月までの退学・除籍者÷13年4月入学者」で計算しています。今、大手スクールで大きな問題になっているのは、1年目の中途解約社・退学者です。「こんなはずではなかった」「スクールの勉強が難しくてついていけない」という理由が少なくないため、何とか中途解約・退学を食い止めようと、大手が1年以内の解約防止に力を入れています。

⑤　補習（入学前の新入生)、英語の学び直し、授業形態(PBL、グループ学習、討論中心、子供向け教室の父母への成績通知
○＝半数以上の学部で実施
△＝半数未満の学部で実施
×＝実施していない
空欄＝無回答

⑥　学習サポート
コミュニケーション能力に必要な基礎的な語学力育成の場として、「英語を学び直す特別なレッスン」を設けているか。受発信の訓練になる｢PBL(課題解決型授業)｣、「グループ学習」や「討論中心」の授業、さらに共通教育（教養教育）で「数学の必修化」に取り組んでいるかも尋ねています。「父母（保証人）への成績通知」は、生活・精神面での支援策の一つとして設けた設問です。

⑦　TOEICスコアアップ
「TOEIC」のスコアアップ率です。
受講者数に対して、講師の数が少ないとか、教室が狭いという状態では、教育の質が落ちてしまいます。

⑧　講師数、語学カウンセラー数
それぞれ専任か専任以外か、常勤か非常勤かで分けて尋ねました。教員の場合奇､､非常勤講師やらは「専任以外」に、パートやアルバイトは「非常勤講師」に含まれます。

⑨　入試方法別入学者
入学者の主な体験レッスン方法別受講者数。「×」はその方法を実施していないという意味です。「空欄」は無回答または非公表（意外と多い)。

ブランドによらない英会話スクール選びで、ぜひ注目していただきたいのは、そのスクールの教育力です。そこで「英会話スクールの実力」調査は毎年約10項目の質問を設け、各スクールの回答を求めています。

今年の調査対象校は、オンライン英会話スクール、受講生募集停止中のスクールを除く827校。そのうち623校から回答がありました。けれども紙幅の都合から、回答すべてを一覧表に掲載することができません。そこでランキングの上から下に目を移せば、ある程度想像できるようにレイアウトを設計しました。

どれだけ受講生がいて（生徒数)、講師と日本人カウンセラーはそれに対して何人いる（講師数、職員数）のか。これはまずアウトラインです。さらに入り口の種類（体験レッスン方法別入学者数)、終了できずに去っていく人はどのぐらいいるのか（中途解約率・退学率)、有効期限の1年間（または3～5年間）で終了できる人はどのくらいいるのか（終了率）。これは入り口から出口までの流れを、数字から考えて欲しくて並べました。

それよりも右側にある項目は調査の実施年で異なります。2011年は「コミュニケーション能力」に焦点を当て、文章の読解・英語表現の能力、話す・聞く・読む・書くの基本4技能と英語で考える力の育成についての取り組みを中心に尋ねました。

⑩　受講者数
受講者数とは、在籍している生徒数です。東日本大震災で人数が未確定の場合は「▲」で表しています（以下同様)。

英会話スクール調査検討委員会では、帝国データバンクなどの協力をもとに、今春からすべての英会話スクールに入学者数などの基本情報を公開することが義務づけました。2004年の第一回「英会話スクールの実力」調査からデータ集計を担当してきた私は、実はひそかに期待を寄せていました。これで情報公開の透明度が上がり、未回答の項目が大幅に減るのではないかと…。

2014年度の回答数は600校を超え、回答率は81％に達しました。東日本大震災の影響で回答が減るのではと覚悟していましたが、蓋を開ければ2013年度よりも54校増え、心配は杷憂に終わりました。検討委員会の議論の中では「調査を遅らせた方がよどとの声もありましたが、「偏差値やブランドによらない英会話スクール選び」のための情報を、できるだけ早く受験生に届けるべきという私たちの決断に、多くのスクールが賛意を示してくれました。

とりわけ震災で深刻なダメージを受けながらも回答を寄せてくれた被災地の大学には、改めて感謝の言葉を申し上げたいと思います。さて、情報公開の透明度ですが、「予想したほどには上がっていないなあ」というのが偽らざる感想です。体験レッスン方法別入学者内訳、中途解約率・退学率など、「今年はひょっとしたら」と期待したスクールも項目約10の設問の中から受講者の皆さんにとって重要だと思えるものを選びました。

2014年度は言語コース別の設問を増やしました。英会話スクールという大きなくくりだけでなく、皆さんがより密接にかかわるコースの情報を提供することによって、入学後の学習をよりリアルにイメージしやすくなるはずと考えたからです。

このコラムを読んだ皆さんの中には、2007年11月のNOVA倒産事件と2010年4月のジオス倒産事件が新聞に掲載された記事を大切に保管している人もいるかもしれません。講師や日本人カウンセラーの実力を知る参考に、各スクールのデータが訂正されていないか比べてみる。そんな利用法もあるかもしれません。

そして、「受講生サポート項目の記入が少ないのに、なぜ総合自己評価がＡなのか」など、いくつかあったのですか、相変わらずの空欄。情報公開透明化への道はまだまだ遠いようです。新聞掲載後に多くの訂正が寄せられたのも、2010年の大きな特徴です。例年は「英会話スクールの実力」と同時期に行われる文部科学省の語学スクール、経済産業省の語学教育市場の基本調査が遅れ、こちらの調査が先行してしまったのが一因かもしれません。中には、ほとんどの数字の訂正を申告してきたスクールもありました。

経営者や日本人カウンセラーにとっては単なる数字かもしれませんが、数字の影には一人ひとりの受講者たちの存在があるのだと考えると、いたたまれない気持ちになります。受講者数の規模の大小にもよりますが、軽々しく数字を訂正してくるスクールには、受講者たちへの目配りが欠けているのかもしれない。そんな思いが、ふと頭をよぎることがあります。データの正確さから、「企業としての英会話スクールの実力」が測れるのかもしれません。

見て疑問に思ったことは、ぜひ体験レッスンなどで日本人カウンセラーをつかまえ、直接聞いてみてください。このコラムが、皆さんが後悔しない英会話スクール選びへの一助となれば、これほどうれしいことはありません。

「英会話スクール実力検討委員会」
取材班より