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これまでの日本では、3度の英会話ブームがあった。1回目は1960年代の東京オリンピックのとき、2回目は70年代の大阪万博のとき、3回目は80年代の海外旅行ブームのときである。NOVAやジオス、イーオンはこの最後のブームにかろうじて乗り遅れないですんだにすぎない。

その後、日本経済は、バブルが崩壊し、現在まで最長の不況が続くことになる。さらにテロと戦争が続き、海外旅行熱、アメリカなどの留学熱は冷めてしまった。経済の国際化と企業の海外進出、就職のための資格（TOEICなど）、趣味や教養のため、幼児期からの英語教育と、英会話、英語以外の外国語教育に対するニーズがあるとはいっても、少子化も進んで、その市場は縮小していると言わざるを得ない。

この間、外国語教育業界は、経済産業省調べで、2009年には企業数で500、教室数は3,000になっている。このうち会社組織が400、法人・団体が40、個人経営者が400である。学校法人や財団法人による経営から株式会社による企業経営に比重が移っているが、個人経営の教室もまだまだ多い。NOVAやジオスのように500拠点以上をかかえている倒産した企業から、1教室しかもたない個人経営までさまざまである。むしろ、５教室以内の小さな事業者が大部分である。これらの事業者の中でも、大手のNOVA、ジオス、イーオン、シェーン、ECC、ベルリッツが店舗を多く持っている。その中でNOVA、ジオスは倒産した後、外国語教室として経験のないジーコム社に継続されている。

経済産業省の「平成２０年度特定サービス産業実態調査速報」では、業界1000企業の売り上合計は1000億円で、このうち資本金10億円以上の大手5社が300億円で約30％を占めている。NOVA、ジオスの倒産により大手に通うのを避けている傾向もある。中堅のGABA、アトラス、レアジョブなどの合計が20％を占めるようになり大手に近づいている。外国語教室では、長期不況下で淘汰され、寡占状態になっている証拠ともいえる。

NOVAはもともと大阪で生まれ育った企業ではあるが、「駅前留学」の派手なテレビコマーシャルで、当初から東京都、首都圏への進出も活発であった。現在では、地域別販売実績でみれば、関東地区だけで全体の半分を占めるまでになっている。関西は2割程度。現在の本社は名古屋市（ジーコム本社）にあるが、出店は首都圏に集中し、全国の15％にもなっている。

NOVA、さらには倒産したジオスブランドによるジーコム社の寡占化の傾向が、顕著になりつつあるようにみえるが、売上があがらない以上ジーコムも我慢をし続けなければならない。

なぜならば、これらの数字は、業界大手10数社に限った数字で、実際には業界全体をカバーしたものではない。決して十分な統計とは言いがたい数字を使って、自社が業界全体で圧倒的な占有率を占めているかのように、宣伝しているだけだからである。不完全な統計に基づいた数字の魔力であり、NOVA、ジオスのジーコム社を過大評価することはできないのである。