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以前のNOVA、イーオンやジオスの場合は、それまで未受講分の返還に応じていなかったが、96年以降の東京都消費者被害救済委員会による仲裁で、返還を求められ、一部の受講者に返還金の支払いを余儀なくされた。さらに特定商取引法によって解約ができるようになったので、受講料の返還に応じているようである。だが、返還金が少なくなる仕組みのためにトラブルになる例が少なくない。

NOVA、イーオン、ジオス、ベルリッツ、GABAの場合、生徒登録前の検討資料として「コースガイド」を配布しているが、その中で、「クーリングオフ」と「清算の発生」について記述している。ただし、「解約」とか「返還金」というタイトルになっていない。その説明も複雑で、わかりづらく、おそらく受講希望者で、これらを十分理解できた上で契約した人はほとんどいないであろう。最初の契約の説明のときに中途解約について、十分説明していない場合が多いようだ。どうみてもこの方式では、中途解約で儲かる仕組みに思える。

業界団体を作って業界全体の健全化に取り組んでいる英会話スクールは「ぼったくり商法」と言われた「NOVA商法」について、「NOVAのおかげで、業界全体が迷惑を被っている」と怒りをぶちまけていた。2007年11月での倒産→ジー社への譲渡→フーディーズ→阪神酒販売（株式売買によるマネーゲームの様相）についてもほとんど業界内での印象は変わっていない。

「一番重要なのは、3年という長期契約からくるトラブル。NOVAやジオスの場合、レッスンポイントの消化率30％という数字も聞いたことがあるんです。法律ができても、苦情は減っていないようです」

そして、解約金のカラクリについては、次のように語っている（レッスン単価については、現在の料金体系と必ずしも一致するものではない）。

「たとえば、安いレッスン単価ということで、割引の1700円で500レッスンで契約したとしましょう。そうすれば単純計算で総額は、受講料は1700円×500＝85万円となります。途中でレッスンがイヤになって、100レッスンでやめれば、本来であれば1700円×100＝17万円しか消化していないから、残りは68万円のはずです。（特定商取引の規定で、解約手数料を引いても）残りの8割は返さなければならないはず。ところが、大手の多くの場合は、消化した金額を割引前の2000円×100＝17万円と計算する。そうすると残金は65万円しかないことになる。ここからまた、解約手数料などが引かれてしまいます」

「約款に書いてあるが、結局英会話スクールの言いなりになってしまって、救済されない。大手英会話教室の経営者の良心は痛まないのでしょうか」