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NOVA、イーオン、ジオスでは、契約の時は割り引いた金額で計算しておきながら、解約の時は割引前の金額で計算し、返還金をできるだけ少なくしようとする。さらに約款をみるとこれから中途登録解除手数料、教材費、マルチメディア施設利用などが引かれていく。これらの計算式が難解で、受講生のほとんどが英会話教室の言い値に従うしかなかった。

どうしても解約したい場合、計算式が複雑なので、キチッとした明細表を作らせて、それを消費者センターの相談員などに見てもらって、間違いがないか、納得できるものなのか確認した上で解約の手続きに入るべきなのである。大手の多くはできるだけ返還金を払わないように解約の場合に割引前のレッスン単価で計算する姑息な手段を使ってくるから、割引のレッスン単価で計算するように主張すべきであり、全額返還させるまで、交渉を続けるべきであろう。

それでも納得のいくような返還がなされない場合は、少額訴訟なり、本訴訟なり、精神的苦痛を含めた損害賠償訴訟も考えるべきである。

経済産業省の担当者は、「英会話教室などで提供されたサービスの対価の清算の際に用いる方法、単価については、合理的なものでなくてはならない」と回答しているが、大手のほとんどの解約への対応、清算金の計算方法は、受講生にとって「合理的なもの」とはととても言い難い。弁護士の間でも、「受講生からの高額の解約金を取る契約条項は違法ではないか」という声が2007年のNOVA倒産の前から高まっていた。