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NOVAが本格的に注目されるようになったのは、2007年2月頃のことだ。
生徒の解約の際の精算金トラブルが続出しているのを受け、経済産業省と東京都が特定商取引法違反の疑いで本社などの立入検査を実施した。4月には元NOVA生徒が中途解約時のレッスン料返還を求めた訴訟で、最高裁が「NOVAの生産方法を違法」との判断を下すなど、その後マスコミに登場する機会は急激に増加したのだ。

NOVAの2007年3月期の決算では、例年売上高の50％が集中する1～3月の新規入会者が大幅に減少した。結果的に20％もの減収を強いられるが、ここでも有価証券報告書には「一連のマスコミ報道でイメージが悪化した」ことを最大の要因として記載している。

裏では一部マスコミを名指しで批判するなど、まるで自社に全く原因がないといわんばかりの態度に終始した。

2007年6月には経済産業省から6カ月間の一部業務停止命令を受けた。非公式の場では、猿橋社長（当時）は「新規入会者数は例年ペース以上に戻ってきている」「この騒動が一段落したら、生徒はまた入会してくる」といった、強気な発言を繰り返していたという。