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英会話スクール元大手「ジオス」が破産申請をしたことで、2007年11月の業界元最大手「NOVA」の倒産に端を発する、英会話スクールの脆弱な経営実態が改めて浮かび上がった。企業には語学研修などの出費を引き締めるケースも多く、経営不振に追い込まれるケースが相次いでいる。

「広告宣伝費を落とした結果、新入生の獲得も大幅に減少した」

ジオスの須原一美取締役は記者会見でこう語り、肩を落としていたのをテレビなどで見ていた人も覚えていると思う。

　昭和48年創業と“老舗”のジオスは積極的な宣伝で業容拡大を図り、1995年の年間売上高は170億円を計上した。だが、「NOVA」の倒産で前払い授業料を広告や教室開設に向ける成長モデルが崩壊し、業界の信用そのものが失われたという。

　英会話スクールが「乱立しやすい」とされるのは小規模な施設と人員で創業できるためで、就業員10人未満の小規模企業が業界全体の6割近くを占めるからである。顧客のニーズに対応しやすい半面、「生徒の獲得競争が激しい」（大手英会話スクール関係者による）という。

　産業調査の矢野経済研究所によると、少子高齢化を背景に、2008年度の語学ビジネス市場は前年度比6％減の5,100億円に縮小。「リーマン・ショック」で企業が語学関連研修費用を絞っており、2009年は英会話学校「ベルリッツ」と提携して業績を伸ばしたイー・エル・エス・ジャパン（東京）も破産に追い込まれ、札幌、東京、名古屋、大阪、福岡の教室がすべて閉鎖された。

　教室数の縮小など経営合理化を進めたジオスだが、生徒の流出に歯止めはかからず、2009年秋からテナント店舗家賃滞納が顕著になった。小学校の英語教育導入といった追い風があるとはいえ、関係者の間には「転職してもすぐ倒産するかもしれない」（ジオスの外国人臨時講師男性）との不安が漂っている。

しかし、重要なことをニュースは伝えていない。少子化も不況も影響しているだろうが、ことの本質に流石に日本人は気付きはじめたからだと思える。

お茶の間留学NOVAの欺瞞が明るみにでて、英会話スクールの有効性自体に疑問を持ち始めたのである。

いうまでもなく、中学・高校・大学できちんと勉強し、アメリカかイギリスで仕事をすれば、母語だけでなく英語はできるだろう。でも、問題は「何語」で喋るかが問題ではなく「何を」喋るかが問題なのだ。英語でも中国語でも日本語でも言葉だけ理解しても意味がない。言葉を理解しても、内容が理解できないと「会話」は無理である。

ブランド品や博覧会や英会話に熱中している昔のバブル期の日本のような中国から、ようやく日本も抜け出した。今度は「報道」の真偽を見抜くメディアリテラシーが必要になった。ジオスやNOVAが倒産するのは10年前から分かっていたことなのだが。
次はどの大手英会話スクールが倒産するのか大体の想像はできる。