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コロナ後の英会話スクールの資金繰り

英会話スクールは、学習塾やスポーツジムと同じように、既存顧客に継続的にサービスを提供するビジネスモデルです。ですが、似たようなビジネスモデルでありながらも減少割合に差が出ています。

私たちが調査した結果、大人を対象にしているスクールよりも子供を対象にしているスクールの方が売上の減少率は低いようです。また、海外旅行目的や習い事の一環として趣味で通っている層よりも、ビジネスニーズで通っている層の方が戻ってきていることがわかっています。

経済産業省：特定サービス産業動態統計調査の結果（外国語会話教室）
https://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabido/result-2.html

医者や大学の先生、大学院生等の論文や研究するために英語を勉強する必要性が高く、金融投資や専門分野、情報処理・分析講座など「英語＋○○」をコンテンツにしている英会話スクールは受講生が増えてきています。

学習塾はオンラインレッスンへ移行するのが早かったのですが、英会話スクールの動きは鈍かったのです。９月現在、未だ新型コロナは拡大が続けていて、いつになったら安心してレッスンを受けられるのかはわからない。まだまだ厳しい状況は当分続くと予想されます。

特に、「３密」を避ける現状を考えるますと飲食店やアパレル業、ホテル、航空会社などの観光業もそうですが、稼働効率によって利益を得ることができる古いビジネスモデルは厳しくなっています。

だから、グループレッスンではなく、マンツーマンレッスンで利益を出しながら、徐々に顧客単価を上げていく必要があります。私たちも、９月以降の動向にも注視していきます。

来年までには、ただ英会話を教えているだけのスクールは閉鎖され、仕事や生活に必要な情報処理や分析を教えているスクールだけが残ってしまうのであれば、確実に語学教育業界の衰退につながっていくと考えられるでしょう。

はっきり言ってしまえば、スクール経営者の仕事は「資金繰り」です。今回、銀行に会社の事業計画を売り込み、資金を調達する経営者は増えているようです。中小企業の場合、銀行にアピールできるのはサービス内容ではなく、社長の人間性だけです。

今後、スクール運営に必要な資金を調達できなければ、これ以上の運営は難しくなるでしょう。どれだけ優秀な外国人講師やシステムを運用していても、資金がなければ継続することができなくなるのは事実です。実際に、資金繰りに苦しむスクール経営者はたくさんいます。

月末に、スタッフの給料や家賃が払えないことほど怖いものはありません。夜も眠れないほど悩むスクール経営者には、レッスン内容や接客などサービスの充実に力を入れてもらいたいものです。

資金調達に不安がある経営者は、新型コロナの拡大の影響を受けている事業者への資金繰りが支援されています。たとえば、日本政策金融公庫や商工中金の新型コロナ感染症特別貸付、信用保証協会のセーフティネット保証などがあります。

２月までは、事業規模を拡大するために資金調達をお願いしても時間がかかっていました。新型コロナ前から業績が悪化している場合や、赤字補填への資金調達である場合は少し時間がかかるかもしれませんが、生き残る気があるなら資金は必要です。

だからと言って、金を借りなさいと言っているわけではありません。使える制度があれば活用していくべきです。くれぐれも、ネットだけの情報を信じてはいけません。

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何故、学習効果の高いマンツーマンスクールが少ないのか？

マンツーマンだとスクールの儲けが少ないから、英会話スクールはやりたがらないんです！

英会話スクールの仕組みとして、小さい金額でも6人とかのレッスンを
すれば、1度のマンツーマンレッスンの2倍以上の収益が出ます。

また、マンツーマンレッスンは先生一人を生徒に独り占めされてしまうため、その一人のレッスン料金が高くなり負担を負わせてしまう割に、スクールの儲けも少ないなど」、得が少ないのがシステムの現状です。

じゃあなんでマンツーマンの英会話スクールはあるの？

それでもマンツーマンレッスンを専門にしているスクールがあるのは、マンツーマンレッスン主体のスクールがビジネスではなく教育面を重視しているスクールだからといえます。
なおかつ、金額として格安でマンツーマンレッスンを行っているAtlasと7アクトは業界で一番ユーザーのことを考え、教育を重視しているのがよくわかります。